APIとは?
APIの定義
APIは、「Application Programming Interface」の略称です。APIは、総務省「情報通信白書」内で以下のように定義づけられています。
APIとはプログラムの機能をその他のプログラムでも利用できるようにするための規約であり、特定の機能を利用することができる。自社内のプログラム開発を効率化する用途でのAPI利用は以前から存在したが、近年は、自社で開発・運用しているサービスに外部から連携できるよう、APIを公開する動きがみられる。
引用元:総務省「情報通信白書」内「API公開の進展とそれに伴う変化と効果や課題」
つまり、APIはソフトウェア間で情報を交換するためのルールや仕様の集まりです。例えば、スマートフォンのアプリが天気情報を表示する際、天気予報サービスのAPIを使ってデータを取得します。APIは、異なるプログラムがお互いに「会話」する方法を定義し、一方が提供する機能やデータを、もう一方が利用できるようにします。これにより開発者は、ゼロから全てを作る代わりに、既存のサービスやデータを組み合わせて新しいアプリケーションを効率的に作成できます。APIはインターネット上でのサービス連携、アプリケーションの拡張性向上、ユーザー体験の改善などに不可欠であり、デジタル社会の基盤技術の一つと言えます。
APIのメリット
APIを導入するメリットは以下の通りです。
- 効率性の向上:既存の機能やデータを再利用して、新しいサービスの開発時間とコストを削減できます。
- 拡張性:外部のサービスやアプリケーションと簡単に連携できるため、システムの機能を柔軟に拡張できます。
- 再利用可能性:一度開発したAPIは、複数のアプリケーションやサービスで再利用することが可能です。これにより、新たなものの開発時に時間やコストを抑えられます。
- インテグレーションの容易さ:異なるシステム間でデータを簡単に共有し、連携させることができます。
- 開発の促進:APIを公開することで、第三者開発者が新しいアプリケーションやサービスを作るための基盤を提供し、革新を促進できます。
- ユーザー経験の向上:異なるサービスを組み合わせることで、ユーザーにより豊富な機能や情報を提供できます。API連携を利用することで、他社サービスに登録されているユーザー情報を取得可能となり、新規ユーザーが自社サービスを使用開始する際の煩わしい情報入力作業を削減できます。
- セキュリティの強化:セキュリティレベルが高い認証システムを利用することにより、セキュリティの強化を容易に行うことができます。
これらのメリットにより、多くの組織や企業ではAPIの導入が進められています。
自治体での事例
省庁や自治体でもAPIを活用した事例がみられます。
・マイナポータルAPI仕様:デジタル庁
参考:マイナポータルAPI仕様公開サイト
・行政デジタル化(Govtech:ガブテック)のエコシステム醸成:経済産業省
参考:経済産業省商務情報政策局情報プロジェクト室「自治体デジタルトランスフォーメーションの取組について」
・窓口混雑情報・イベント情報のオープンデータ:神奈川県川崎市
参考:川崎市「窓口混雑情報・イベント情報のオープンデータ」
自治体DXにはRESERVA
自治体がDXを推進するにあたって、おすすめなのが予約システムの導入です。予約システムの機能は、予約管理にとどまらず、決済から顧客管理、さらに集客に至るまで自動化する機能を持つシステムです。複数のツールやプラットフォームを切り替える手間は一切不要で、これにより、自治体の業務プロセスがより効率的に進められるだけでなく、利用者にとっても一元的で使いやすい環境が提供されます。
現在多数の予約システムがありますが、自治体が効率的にDXを促進するためには、実際に導入事例もあるRESERVAを推奨します。RESERVAは、26万社が導入、500以上の政府機関・地方自治体も導入したという実績がある国内No.1予約システムです。予約受付をはじめ、機能は100種類を超えており、自治体の業務プロセスがより効率的に進められます。初期費用は無料で、サポート窓口の充実やヘルプの利便性が高いため、予約システムの初導入となる地方自治体にもおすすめです。
RESERVAでもAPIは活用されています。詳しくはこちらをご覧ください。